今頃になって、以下のようなウェブ記事が掲載された。「ロシアの最新兵器はどこへ消えたのか、統計数字の謎を暴く：野ざらしでさびて使用不能、他国への横流し、分解され売却･･･」（https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/73107）：2022/12/14
内容は、副題に羅列されていることで尽きている。要するに数的な統計は信用できない、というわけである。こんなことは日常的に兵器というものに触れていて実態を把握しているはずの専門家にとって今さらの話ではないはずなのだが（実はそうでなかったと、今回化けの皮がはげてしまったわけだが）、私が記憶する限り10ヶ月前にそれを指摘するマスコミ登場専門家は皆無だった。状況がロシアに不利に展開している現状から、やっとなぜだということになり表に出てきた事実なのであろう。ことほど左様に、研究者や評論家の説の多くは後付けが得意で、先見の明を発揮することはほとんどない。
これは一人ロシアの問題だけでなく、我が国においても、どれほどミサイルを購入したところで、年々劣化・陳腐化していくわけで、それをどう維持・管理していくつもりなのだろうか。維持経費もバカにならないはずだ。私など転売先どこにしようかと考えちゃうけど。
関連で、私的に納得できるのが以下である。2022/12/8：市岡繁男「「誰しもが敗者になる」,ウクライナ戦争の行く末はシカゴ大学教授の預言通りか：どちらが勝っても待っているのは混沌、投資家はいまから備えを」（https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/73019）。私は投資には興味がないが、そもそも今回のウクライナ戦争の原因を作ったのはNATOであり米国である、という点には同意せざるを得ないのだ（皆さん、バイデンの息子がらみでのウクライナ疑惑をもうお忘れのようで）。
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